| 今が戦後最大の日本の危機の時と、真剣に考えています (12423) |
- 日時：2020年07月26日 (日) 15時46分
名前：コスモス
あくまでも一つのご参考として取り上げました。
この中で注目したいのは、来年9月には自民党の総裁選挙が行われ、10月には衆議院議員の任期満了となりますが、果たして安倍総理に替わるほどの実力と国際的信用を持している立候補者がいるのだろうか？ ということです。
この記事から数日を経て、アメリカと中国の対立は極めて厳しいものになって来ました。近いうちに、南西諸島をめぐる対立から、局地戦が行われるのではないかと言われ始めました。
そうなった時に、尖閣諸島も当然、そのターゲットになります。勿論、日米政府間では、色々な事が意見交換されていると思いますが、戦後75年目にして初めて、朝鮮戦争を除いて、日本列島を巻き込んだ戦争になるりではないかという事が、現実のものになりつつあります。
であるからこそ、アメリカ政府としては、今までにない厳しい選択を、日本に迫って来るものと思われます。米国は本気で中国共産党を潰そうとしているからです。
既に、共産党員は米国から締め出すことが発表されたので、共産党員である中国人が慌てて共産党から脱党し続けています。
おまけに大水害により、仕事を無くした中国人が既にベトナムに流れ込んでおり、ベトナム政府は中国に送り返しているそうですが、恐らく日本にも大勢の中国人が密入国して来るものと思われます。
ここで面倒な事は、日本にいる中国人は、いざ戦争になった時に、全員が、中国の戦闘員となるよう法で決められていますので、老いも若きも、工作員や戦闘員となって襲い掛かって来ることが想定されるからです。長野オリンピックの時にそれがありました。世界広しと言えども、こんな国はありません。
その様な事が想定されるからこそ、アメリカ政府は、自国のために、そして日本を救うためにも、今年9月から、日本の大掃除を始めると言われている訳で、安倍総理が苦労している獅子身中の虫たちや、中国に傾倒している日本の大企業や、左翼マスコミに対して、厳しい条件を突き付けて来るものと思われます。
本当に世界は待ったなしの状態に入りました。谷口雅春先生は、日本を救うためならば、生長の家の一つや二つ潰れてもよいとまで言われました。今がその時だと思います。
この大切な時に、よくぞ、学ぶ会が宗教法人になっていて良かったと、しみじみ思います。私達には大きな使命が課せられたと思います。
こんな時に自民党総裁になるのは、余程の決意が必要で、命懸けでなければ、総裁になるものではないと思います。
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https://blog.goo.ne.jp/isehakusandou/e/39e5c210d441cef18191bddb9c8d0164 より
先日の7月20日の記事「誰もが今日が、日々が、初めての誕生日」の最後に、
・ 7月21日（新月・日本時間は22日）の米国で、どんな発表や、ニュースが有るのか？静観を。
と書きました。
さあ、7月21日～22日の米国で、どんなサインが有ったのでしょうか？
米国は、紛争にしても、政治に関しても、昔から新月に
「意思表示をする」「新月から行動を起こす」
という習慣が見られるからです。
これは、
・ 新月に始めたことは、拡大しやすい、成功しやすい、という「新月パワー」を利用している。
・ 米国は、天体の動きを利用している。
（占星術は個人の人生には当てはまりません。それは逆に成ります。国家レベル、地球レベルのことには合います。これを勘違いしては生けません）
まずは、
（１）トランプ大統領が、コロナの流行は収束する前に、これから更に悪化すると警告し、マスク着用を呼び掛けた。
これから更に悪化した後に、その後に急に収束するという発言をされました。
これは、新型コロナウイルスのこれからの流れだと言えることを感じます。
ただし、慌てないことです。
・ 新型コロナウイルスの感染は増える。
・ でも既に、死なない風邪に、重症化しない症状に、変わっている。
・ だから、感染者数だけに注目する報道は、大きな誤解と混乱を起こさせる可能性。
これを想像します。
感染者数「だけ」しか言わない報道の、その深意を冷静に静観することを参考にしてください。
政治問題にしたい思惑がないか？ これを冷静に見ましょう。
でも、スペイン風邪がたどった歴史のパターンに推移が似ているために、
・ 今年の12月のクリスマス頃から、若者の死亡率が10倍に跳ね上がった歴史を繰り返さないか？
これを注目しています。
一旦、死亡率と重症化率が下がるパターンも、ウイルスの特性から変異を起こす前の特徴に、醸造期間に、思えて成りません。
これを覚えて置いて頂ければ幸いです。
カギは、
・ マスク、ウガイ、手の洗浄の習慣、こまめなタオル交換などと、
・ 食事＝味噌汁、納豆、豆腐など大豆系と、醤油、少量の海藻系を参考に。
これが運命を分けると感じます。
次の米国からの注目するべき発表は、
（２）米国は、アジア全域に軍備配置を強化する意思の報道。
（３）米政府は、米国内のヒューストンに在るアジアの国の総領事館の閉鎖を要請した発表。
この２点を、新月に発表する意味は、過去に米国が紛争に入るパターンと同じです。
まさに、「天津日継神示：アマツ・ヒツグ・シンジ」の予告にある、2021年から、の動向に向かっていると言えます。
日本の次期総理の問題も、米国が不干渉でただ見ているだけは無い、と想像します。
米国が、自国のために、日本の国民を守る意味でも、日本の大掃除を9月から始める可能性を夢想します。
日本のためにだけ働く政治家は大丈夫です。
これは、日本のマスコミ、大企業も対象に感じますから、注意をして欲しいものです。
（誰かが、「もう辞めたいの」と言っても、米国は「ダメ～～」とコダマのように言い返す。これが、どう成るのか？ 推移を静観します）
すでに、米国の指定した通信機器を使用しないで、海外の通信機器を使用する日本企業を米国から排除する報道も見られます。
これが本当に実行されれば、日本企業の損失は莫大なことでしょう。
米国を甘く見ずに、真剣に今から対応をするのかが、その企業の運命を分けることでしょう。
（４）日本時間7月22日15時30分ごろ、
アメリカ領アリューシャン列島で、M7.8 の大地震がありました。
これが新月に発生した意味は、
米国も、日本も、これから大地震の懸念は増すことでしょう。
油断しないで居れば、日本は大丈夫です。
以上は、天体の動きと、新月の過去のパターンから書いた、根拠の無い夢想です。
これからの推移を見ながら、この内容を冷静に見ておいて頂ければ幸いです。
（後略）
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安倍総理の3つの敵とは何か?
https://marketpress.jp/okayama/70813/
安倍総理は「自分には３つの敵がいる」と述べた。
1つ目の敵は朝日新聞に代表される、いわゆる「反日左翼」。この勢力は自分が何をやっても常に敵であるという。
２つ目の敵は「財務省」。
安倍総理は緊縮財政が日本のデフレ脱却を妨げていることを理解している。
それならなぜ財政拡大路線に舵を切れないのか。米国ではトランプ大統領のように自分の判断で政策を決定し、閣僚はその命令に従い、大統領の意思がスピーディーに反映される。
日本の総理大臣の権力は一見強そうに見えるが、安倍総理の権限が及ぶ範囲は限定されているのだ。物事を動かすには衆参国会議員を懐柔し、説き伏せ、味方に付け、多数派を構成せざるをえないのだ。財務省はその点をよく理解している。
消費増税を断行したい財務省
財務省は数百人体制で国会議員に財政破綻論をすり込んでいく。さらにはジャーナリスト、評論家、財界人などにも説明に回り、財政破綻論を吹聴させている。
その説明の裏には消費増税の必要性を国民に浸透させ、法案を可決させることが最大の目的なのだ。２０１４年に消費増税を行ったことで日本の景気は相当落ち込んでしまった。
増税による悪影響は軽微といっていた財務省は全く見当はずれであった。その様な失敗にも関わらず、１０月に消費増税を行うという。
政府・日銀が掲げている消費者物価２％という目標は到底無理なことははっきりしている。国民や企業からお金を吸い上げる消費増税を断行したい財務省は国民の敵でもある。
３つ目が国際金融資本
そのことを安倍総理も分かっているが一人で立ち向かっても無理だという。安倍総理は自民党の国会議員から「増税反対・財政出動が必要」といった声が上がらないことには防ぎようがないという。これが今の日本の政治である。
最後３つ目が国際金融資本。
いわゆるグローバリズムだ。イギリスのロスチャイルド、ロックフェラー、モルガンなどのユダヤ資本を中心に欧米のヘッジファンドが動かす巨額な資金が世界の金融市場を席巻している。
日本の株式市場は外圧によって株価指数先物を導入してからヘッジファンドの売り崩しによって株価暴落を引き起こした。
安倍総理がいう３つの敵こそが我々国民の最大の敵であることを知ることだ。
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