《谷口雅春先生に帰りましょう・第二》

【重要 反乱法発令】極めて重要な内容と思われるのでここにも上げました。消されるかもしれないそうなので、早めに見て下さい (13065) 日時：2021年01月12日 (火) 20時31分 名前：コスモス https://www.facebook.com/permalink.php?story_fbid=249954789818537&id=100044120542632 　　　　　　平野路子 　【重要 反乱法発令】 サイモン・パークス氏は昨夜メッセージを受けました。 ：昨夜、反乱法が実際に発動された。 これは訓練などではない。 ◆Simon Parkes: The Insurrection Act was Signed Last Night January 10, 2021 by Steve Beckow https://goldenageofgaia.com/.../simon-parkes-the.../ The big news: At 6:25 The Insurrection Act was signed last night. “This is not a drill.” ●10th January Update Current News 2021/01/10 Simon Parkes https://www.youtube.com/watch?v=vzheebPuCGU ◆パキスタンの4割の地域で大停電が起きています。 しかしこの原因はニュースになっていません。 F-16（米ジェネラル・ダイナミクス社が開発した多用途戦闘機）は、GEジェネラル・エレクトリック（大手国防請負会社でもある。）のターボジェット或いはファンジェットを使っています。 また多くの米軍戦闘機が GEのエンジンを搭載しています。 GEは、プラット・アンド・ホイットニーやロールスロイスと同様に世界有数のエンジン・メーカーです。 トランプ大統領は米企業が中国に買収されるのを警戒しています。 GEの社員の殆どが自分たちの会社が中国の複合企業（中国共産党の企業）に買収されそうになっている事を知らなかったのです。 GEの買収にあたっては中国から54億ドルの金額が提示されました。 そしてこの取引がパキスタンで行われていたのです。 中国は、トランプが（特殊部隊が国会議事堂から押収した）ナンシー・ペロシやその他の民主党議員（15人）のノートパソコンのデータにより中国がGEを買収しようとしている事を知った事に気が付きました。 ペロシと民主党議員らはすぐにGEを中国の複合企業に売却したいと考えていました。 米空軍やヨーロッパの空軍が中国と戦争をすることになった時に、同じ性能のエンジンを搭載している中国空軍の戦闘機と戦う事になるという事を想像してみて下さい。 この様な事は絶対にあってはなりません。 民主党が急いでGEを売却する為に、パキスタンで予定していた当初の取引の日程（火曜日か水曜日）を早めました。 そして昨夜、その取引が行われたのです。 それを阻止するために、昨夜、パキスタンで（トランプ側は）大停電を起こしました。 ◆イタリアの首相が逮捕されたという情報についてはまだ確認が取れていません。 イタリアの判事がイタリア首相やイタリア軍のトップ（レオナルド社のサテライトに関与した）の逮捕状を発布した事は確かです。 イタリア政府はこの事で身動きが取れない状態です。 その為イタリア政府は米政府に対して、レオナルド社のサテライトがハッキングされたという事にして欲しいと訴えています。 そうすればイタリア政府は罪を逃れられるのです。 米政府はそれを受け入れる代わりとして、イタリア政府に関与した犯罪者たちを全員逮捕する事を求めました。 ◆フランクフルトにはドミニオン投票機のサーバーがありましたし、ベルリンにはドミニオン投票機の管理職員（管理会社）がいた事を考えれば別に驚きではありません。 ベルリンにも片づけなければならない問題があるのです。 ◆カナダ、ケベックでは8pm〜5amまで外出禁止令が出ています。 この時間帯に米国からカナダへ車で越境する場合は国境にて数台に1台の割合で車の中がくまなく調べられます。 （悪者が米国から海外に逃げる事が難しくなった。） ◆昨日、米軍部隊（州兵ではない）がカリフォルニアに配置されました。 全米で軍事行動が展開されています。 昨夜、トランプは反乱法を署名しました。 トランプ大統領は連邦議会で大統領就任式など行うつもりはありません。 トランプ大統領はホワイトハウスで大統領就任式を行います。 更に複数の情報筋からの情報ではイギリスでも短期的な停電が起こるでしょう。 これにより送水ポンプが水を送れなくなり、一部の地域では停電により水が使用できなくなるかもしれません。 その為イギリスでもボトル水を買って備蓄し、トイレなどに使う為に浴槽にも水を溜めておいて下さい。 私は反乱法は火曜日か水曜日に発動されると思っていましたが、昨夜に予定が早まりました。 ◆マイケル・フリンは今後数週間以内に重要な役割を果たすことになります。 彼は様々な証拠を持っています。 彼は今や大統領から恩赦を受け、20分後機密情報にアクセスできるようになっていますから、いつでもペンタゴンに戻りやるべき事ができる様になっています。 今から言う事は確認されていませんが、マイケル・フリンはトランプ次期政権で副大統領に就任すると言われています。 本当に副大統領に就任するかどうかはまだ分かりませんが、トランプは彼に非常に重要なポジションを与える事を考えています。 勿論、今の段階では主要メディアはこの様な事を一切報じないでしょう。 なぜなら彼らは今のところはトランプ陣営の標的になっていないからです。 ◆皆さんは主要メディアの報道を一切観ないという事が重要です。 主要メディアはCGIを使ってトランプの画像処理をしながら偽報道を行っています。 しかし彼らはその内ハッキングされ、ニュースが放送できなくなります。 愛国者の皆さんは常にトランプのメッセージを拡散して下さい。 米国全土（ハワイも）で、主要メディアの放送がシャットダウンされた後に、緊急放送が流れることになります。 その緊急放送は携帯電話でも流れます。 ただし緊急放送は直ちに行われるというのではなく、これらの一連の流れは1月19日まで続きます。 （メディアも含め）反逆者らの財産が没収されることになりますが、とにかくバイデンは逮捕され公表されるべきです。 バイデンとの司法取引は行われるべきではありません。 ◆ハンター・バイデンのノートパソコンに保存されていたバイデンが関与してきた小児性愛犯罪を証明する証拠画像 （軍が押収）を観ましたが、あまりにもおぞましい画像である為公表できません。 私のコネクティング・コンシャスネスのメンバーの中にも小児性愛犯罪の被害者がいます。 これらの画像を公表すると彼女たちはトラウマに陥ってしまいます。 メディアもこれらの画像がネット上にUPされた直後に削除しました。 画像を載せたサイトもシャットダウンしました。 ◆現在、トランプと彼の家族はキャンプ・デイビッド（大統領の別荘）にはいません。 彼らはみな厳重に守られた地下施設にいます。 彼らのスケジュールは突然変わったりします。 私が聴いたスケジュールを皆さんにお伝えしてもその数時間後にスケジュールが早まったり遅くなったりします。 しかし私が彼らから聴いたスケジュールを皆さんにお伝えする事で皆さんは前もって備える事ができます。 現在ANTIFAやBLMが米国中で暴れていますが、これも想定内です。 ◆現在、沿岸警備隊、米海軍、国境警備隊は犯罪者らが国外逃亡できないよう監視しています。 特殊部隊が国会議事堂から押収したナンシー・ペロシのノートパソコンのデータから判明した事は、ペロシはトランプ大統領から核ミサイル発射コードを奪おうとしていた事です。 トランプは愛国者のブログサイトを介して彼のメッセージ或いは緊急放送を流すでしょう。 これが火曜日前にスタートします。 ◆ 国防総省はトランプは最高司令官であるとし、共和党裏切り者と民主党によるトランプ追放キャンペーンに反対すると言っています。 統合参謀本部長マー・ミリーは、ペロシの核兵器へのアクセス制限にもNoと返答し、大統領を指揮系統から外すのは軍事クーデターだと指摘しています。 https://www.westernjournal.com/defense-officials-confirm.../ 国防総省 トランプ大統領が連れ去られない限り軍は彼の合法的な命令に従う義務があります。 軍関係者は違法と見なす命令の実行を拒否する事や、慎重な法的審査の為にプロセスを遅らせる事はできます。 しかし大統領を指揮系統から外す事はできません。 それは軍事クーデターに相当します。 https://www.nytimes.com/.../trump-pelosi-nuclear-military... トランプは軍事行動を直接命令する能力を持ち、国の核兵器を使用する裁量を持つ政府唯一の人物です。 国家安全保障を守る彼の任務遂行する為の道具を否定しようとする試みは、第25修正条項発動が無い限り、または命令自体違法であると決定されない限り、違法です。 ◆ 大統領令（EO)13848これは「2018年の大統領令」とも言われ、 選挙に外国が関与しそれに協力した 個人・グループ・国などを罰するものです。 プロパガンダに協力した人もアウトです。 今回、殆どのマスメディアと 一部ビッグテックがアウトになります。 これを2年以上前に準備していたのですから、 米軍（トランプ側）の準備は万端なのでしょう。 ※米国の選挙における外国の干渉 2021年1月11日 米国財務省 以下の個人が外国資産管理局のSDNリスト（米国内に保有する資産を凍結できる）に追加されました。 DUBINSKY、Oleksandr　ウクライナ性別男性（個人）[大統領令-EO13848] Dmytro Volodymyrovych ウクライナ性別男性（個人）[EO13848] KULYK、Konstantyn　 ウクライナ 性別男性（個人）[EO13848] 他数名 以下の団体が外国資産管理局のSDNリストに追加されました。 ERA-MEDIA TOV　ウクライナ[EO13848] INFORMATSIYNE AGENSTVO ONLI N’YUZ TOV ウクライナ[EO13848] NABULEAKS　ウクライナ[EO13848] BEGEMOT MEDIA　ウクライナ[EO13848] https://www.state.gov/sanctioning-russia-linked.../ https://home.treasury.gov/.../fin.../recent-actions/20210111 https://www.whitehouse.gov/.../executive-order.../... ◆ 現在ワシントンD.C.のコロンビア特別区で緊急事態宣言が発令されております。 https://www.whitehouse.gov/.../president-donald-j.../... ◆重要 トランプ大統領最新演説 日本語字幕 https://youtu.be/d292GegCCcw ーーーーーーー 　 注目投票をする(15)